2024年4月から始まった認知症介護基礎研修の義務化は、介護施設の入居者とその家族に対して多くのメリットをもたらすことが期待されています。
以下にその主なメリットを挙げます。
質の高いケアの提供
介護職員が認知症に対する基礎的な知識とスキルを習得することで、より質の高いケアが提供されます。これにより、入居者の生活の質が向上し、家族も安心できます。
専門的な対応
認知症に特有の行動や症状に対して適切な対応ができるようになるため、入居者の安心感と安全性が高まります。これにより、ストレスの軽減や問題行動の抑制が期待できます。
早期発見と対応
認知症の症状を早期に発見し、適切な対応を取ることができるようになるため、症状の進行を遅らせることが可能となるでしょう。
コミュニケーションの向上
認知症の理解が深まることで、入居者とのコミュニケーションが円滑になり、入居者の精神的な安定が図られます。これにより、家族とのコミュニケーションも改善される可能性があります。
なお、この研修は認知症に関して専門的な資格を持っていたり、トレーニングを受けていない、全く知識のない職員を対象としたものです。
過度の期待は出来ませんが、すべての職員が受講※する研修である事が重要です。
※新規採用された職員は採用から１年以内に受講することになっています。
どの職員も認知症に関する基本的な知識を持つ事となるため、上記のメリットが期待されています。
より安心して介護施設を利用できるようになると思います。
介護施設がどの程度認知症に対応しているかは、施設によりまちまちです。
ご相談される際は、認知症の程度（全く大丈夫／少し将来に心配がある／認知症と診断されている）などもお知らせください。
